DX人材に求められることは何？DX人材の5類型をご紹介

昨今、多くの業界でDXを実施する企業が増えてきています。社会にインターネットやデジタル技術が普及したことや、顧客がデジタル技術に慣れてきたこと、競合企業もDXを実施しているため、競合に負けないようにしなければならないことなど、DXが求められる理由はさまざまでしょう。いずれにせよ、DXの必要性が高まってきていることは事実です。

DXの必要性が高まるとともに、DX人材の必要性もまた、高まってきています。そこで本記事では、DX人材に求められることや、人材の5類型、DX人材育成における課題などについてまとめてご紹介します。自社でDX人材を必要とされている方はぜひ、参考にしてみてください。

DX人材に求められることは何？経産省とIPAが定義した5つの類型

すべてのビジネスにおいてDXの必要性が高まっています。このことから、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、企業・組織のDX推進を人材のスキル面から支援するため、DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルを定義した「DX推進スキル標準（DSS-P）」を策定しました。さらに「DXリテラシー標準（DSS-L）」と合わせて、個人の学習や企業の人材育成・採用の指針である「デジタルスキル標準（DSS）ver.1.0」（※1）も取りまとめられています。

なかでも「DX推進スキル標準」において、目指すべき5つのDX人材類型が定義されました。その類型について、以下でご紹介します。

※1 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）による「デジタルスキル標準（DSS）ver.1.0」

ビジネスアーキテクト

ビジネスアーキテクトは、新しい事業、製品・サービスの目的を見出し、新しく定義した目的の実現方法を策定します。その上で、関係者間の協働関係の構築をリードしながら、目的実現に向けたプロセスを推進し、目的を実現することができる人材です。

また、既存の事業、製品・サービスの目的を見直し、再定義した目的の実現方法を策定することも、ビジネスアーキテクトの役割に含まれます。その場合も、関係者をコーディネートし目的実現のためのプロセスをリードします。

ビジネス変革やデータ活用関連のスキルにおいて、高い実践力が求められます。技術についての知識・技術よりも、実践力が重視される役割です。

データサイエンティスト

データサイエンティストとは、事業戦略に沿ったデータの活用戦略を考え、戦略の具体化や実現を主導し、顧客価値を拡大する業務変革やビジネス創出を実現する人材です。

データの処理や解析を通じて、顧客価値を拡大する業務の変革やビジネスの創出につながる有意義な知見を導出することが求められます。データの分析やその結果の評価に関するスキルのほか、現場のユーザーなどを含む多様な関係者と適切にコミュニケーションを行うための平均的なパーソナルスキルなども必要です。

データサイエンティストは、IT企業のような企業だけではなく、非IT企業においても需要が高まってきています。

ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアとは、DXの推進において、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材のことです。

デジタル技術を活用した製品・サービスの実装や導入・運用の局面において、最も大きな役割を果たします。新たな製品・ サービスの創出や業務の変革を、企画・構想段階から形のあるものへと具体化していく上で、重要な役割を担っているためです。

ソフトウェアエンジニアには、顧客やユーザー、DXの取り組みにおいて連携するすべてのステークホルダーの要望やニーズを十分に理解した上で、その期待に沿った、または期待を上回る水準のシステムやソフトウェアを実現することを目指します。

デザイナー

デザイナーとは、ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点などを総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定し、それらに沿った製品・サービスのありかたのデザインを担う人材のことです。見落とされがちな顧客・ユーザー視点のアプローチが欠落しないよう、DXの取り組みのあらゆる場面において、顧客・ユーザー視点で関係者が取組みを進められるようにサポートすることが求められます。

「テクノロジー」関連のスキルや、顧客・ユーザーとの接点をデザインする際に必要な「プライバシー保護」のスキルについても、別類型（ソフトウェアエンジニアやサイバーセキュリティ等）と協働しながら実践できる程度の知識を幅広く持ち合わせていることが求められます。

サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティとは、業務プロセスを支えるデジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材のことです。

DXプロジェクトや業務改革の推進において、その実践を通じた情報漏えい等の被害発生を防ぐためのセキュリティ対策を主導する役割が期待されています。

セキュリティは単に強化すれば良いものではなく、セキュリティ対策を通じて利便性や効率性の低下、コストの増大が生じる可能性があることを踏まえた上で、必要なセキュリティを担保することが求められます。そして、DXによる価値提供との間での適切なバランスをとることを強く認識することも必要です。

DX人材育成における課題

そもそも、市場全体にプログラミングやAIなどの高いスキルを保有しているデジタル人材が少ないために、DX人材を育てることも当然難しいです。DX人材には一定レベル以上のテクノロジーへの知識・スキルが求められるためです。

ただし実際には、ソフトウェアエンジニアやデザイナーなどのテクノロジーが必要な人材については、外部に依頼することができます。事業会社においては、最低限これらのデジタル人材と一緒に働けるビジネスアーキテクト的な人材が求められているのです。

いずれにしても、テクノロジーと縁遠い企業が、これらの人材を自社のみで育成するのは難しいでしょう。

NTTデータのDX人材育成コンサルティング

上述したように、そもそもプログラミングやAIなどのデジタル技術に長けた人材が自社にいない企業も多く、DX人材を自社で育成することは難しいです。

そこでご紹介したいのが、NTTデータのDX人材育成コンサルティングです。NTTデータでは、お客さまごとの成熟度や、デジタル化ニーズに対応して、それぞれの企業に最適な人材育成コンサルティングサービスを提供しています。セミナーやワークショップなどだけではなく、実践形式で学べる機会も用意して、自社でDXをリードできる人材を育成可能です。

複数企業から人材を集めて教育するため、企業間の交流促進なども期待できます。DX人材育成にお困りの方はぜひ、NTTデータまでお気軽にお問い合わせください。

DX人材を育成しましょう

以上、DX人材に求められることや、DX人材の5類型、DX人材育成の際の課題などについてまとめてご紹介しました。

経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、企業のDX人材育成を支援するため、DX人材の5類型をまとめています。ビジネスアーキテクト、データサイエンティスト、ソフトウェアエンジニア、デザイナー、サイバーセキュリティの5つです。どの人材類型にも高い技能・ノウハウが求められるため、その育成は容易ではありません。

そこでご紹介したいのが、NTTデータのDX人材育成コンサルティングです。セミナーなどの座学だけではなく、実践形式も加えてDX人材を育成します。ぜひお気軽にお問い合わせください。